テレビの連続ドラマのファンにとって、今月は忙しい時期だ。民放の地上波テレビ局は３カ月に１度、連続ドラマを開始するのが通例で、今月は「１０月クール」のスタートにあたる。だが最近、「本数が多すぎて、見るのが追いつかない」という悩みも聞かれる。実際、この数年で各局が制作する連ドラは急増している。それは一体なぜなのか。背景を探った。
この１０月クールの在京キー局の連ドラを数えてみると、日本テレビ・６本▽テレビ朝日・７本▽ＴＢＳ・６本▽テレビ東京・８本▽フジテレビ・７本。トータル３０本超になる（全国ネットではない作品を含む）。２０１８年１０月と比べると、多くの局が１〜３ずつ枠を増やしている形だ。
今年でいえば、４月にフジが火曜午後１１時（制作は関西テレビ）、テレ朝が日曜午後１０時（制作はＡＢＣテレビ）に全国ネットでの連ドラを開始。今月にはフジが金曜午後９時の枠を５４年ぶりに復活させ、ムロツヨシさん主演の「うちの弁護士は手がかかる」を放送中だ。
◇「半沢直樹」以降３０％超えなし
ドラマといえば、視聴率という言葉をよく耳にする。高ければ多くの視聴者に支持されたことになり、話題にもなる。かつては各話の平均世帯視聴率が３０％以上を記録するケースが珍しくなかった。しかし、ユーチューブやネット交流サービス（ＳＮＳ）など「ライバルの出現」の影響により、今や２０年の「半沢直樹」（ＴＢＳ系）を最後に３０％を超えた例はない（ビデオリサーチ調べ、関東地区）。今は１桁台にとどまる作品がほとんどだ。しかも、ドラマの制作は通常、セットや屋外でのロケなど、バラエティー番組よりも制作費がかさむ傾向にある。
高視聴率が望めず、制作費もかかるのに、テレビ各局がドラマに力を入れるのはなぜだろうか。
民放関係者にその背景を尋ねると、こんな実情が見えてきた。テレビ局の将来を考えれば、「テレビ離れ」が進む若い層の取り込みは欠かせない。さらに、若年層向けのＣＭを流すことで広告収入を得て、関連商品の購買意欲も高めたい狙いがあるという。若者を取り込む対策として、民放各局が重視しているのがインターネット配信のプラットフォーム「ＴＶｅｒ」（ティーバー）だ。民放各局が１５年１０月に開始し、ドラマやバラエティーを無料で視聴できる。
◇話数の多い連ドラ、再生期待できる
ＴＶｅｒで大成功を収めたのがフジだ。昨年１０〜１２月、連ドラ「ｓｉｌｅｎｔ」（全１１話）を放送。川口春奈さんが演じる青羽紬は、目黒蓮さんが演じる佐倉想と再会したが、彼は病気で聴力を失っていた……という物語だ。各話の世帯視聴率は５〜９％台だったが、ＴＶｅｒやフジの有料プラットフォーム「ＦＯＤ」などでの総再生回数は７５００万回超を記録（ビデオリサーチが算出）。３カ月間放送した民放ドラマの配信では歴代１位の数字で、ネットに頻繁にアクセスする１０〜３０代といった若い層が支持したからこその結果だった。
元ＮＨＫディレクターで放送文化に詳しい大野茂・阪南大教授は、１回限りのバラエティーや単発ドラマの配信と違って「話数の多い連ドラは、通算で多数の再生を期待できる。そこがテレビ局には魅力です」と分析する。
テレビ東京は「Ｕ３９」（３９歳以下）の視聴者層を重視していて、ドラマに若手俳優を積極的に起用している。深夜帯のドラマが多く、世帯視聴率は１％程度だが「配信の再生数を意識している」（石川一郎社長）と認める。実際、ここも「若者狙い」が顕著だ。
一方で、制作現場の実情に詳しい民放局関係者は、放送に比べ、配信関連の事業で得られる収入はまだ多くないと明かす。「収益性の前に、他の局の流れに乗り遅れまいと焦る考えもあるはず。多数の連ドラを作れば『配信で当たるものも出るだろう』というギャンブルのような面もある」
だが視聴者にもメリットがあるのは間違いないようだ。大野教授はこう語った。
「ドラマの本数が増えるにつれ、中身が多様化しているようです。例えば最近は、劇中で実在の観光地、料理のレシピを発信する情報番組のような作品も増えてきました。これに伴い、自分の好みに合う作品に巡り合えるかもしれませんね」【屋代尚則】
